日本海学グループ支援事業

2007年度 助成概要と研究成果


 

平成19年度 日本海学研究グループ支援事業の概要とその研究成果を公開します。

 

1.応募件数及び助成決定件数

 応募総数      13件(新規事業 10件 継続事業 3件)
 助成決定件数   12件(新規事業 9件 継続事業 3件)

2.1件当たりの助成金額

 概ね20万円から50万円

3.助成を決定した事業の申請者及び事業の内容

 

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  申請者 事業の名称 事業の概要、詳細(PDF形式)


和船建造技術を
後世に伝える会
代表 番匠 光昭
和船とその建造技術保存・研究事業 廃絶が危惧される和船建造技術を後世に伝承するため、氷見市内に残存する木造船の状況把握、収集、記録保存するとともに、和船の建造技術の資料を収集し記録する。
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富山伝統的
食文化研究会
会長 田中 晋
魚食文化調査研究事業 中近世の富山県において発達した伝統的食文化を調査研究し、その記録保存のための出版や電子データの作成を目的とする。特に魚食文化を中心的な対象とし、富山県内の調査と日本海沿海各県の資料収集にも努める。最終的に、レシピの作成と復元も試みる。
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大塚 和義 環日本海における先史時代の岩画の研究 環日本海沿岸には、先史時代の岩に刻んだ人間、鳥獣や魚類、家屋、船など多様なモチーフの岩画が多数存在する。日本の北海道西海岸にも2箇所に岩画群があり、それらは弥生時代の銅鐸や木器の彫刻画像と共通の描き方である。環日本海のほぼ半分を占める北部地域での調査を行うことで日本海を環状に取り巻く岩画モチーフのデータ集積を完了し、当該地域の岩画のもつ意味とモチーフの類似にみられる交流、生態系の変化等を総合的に解明する。
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天野 和孝 『日本海の生物相の変遷と環境変動』に関する
シンポジウム特集号の出版と普及
平成18年度に行われたシンポジウム『日本海の生物相の変遷と環境変動』の特集号を出版し、それをもとにした普及活動を企画する。
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山本 充 北陸地方における鳥猟文化の変遷に関する研究 富山県と石川県および岐阜県の山間部にかけて、シベリアから日本海を渡ってくるツグミ等の小型の渡り鳥を網などで捕獲し、それを食することが行われていた。戦後、この鳥猟の禁止措置に伴って、鳥猟の技術や捕獲した鳥の加工方法など鳥猟文化は消失しつつある。残存する資料の収集と経験者からのインタビューにより、北陸地方における鳥猟文化とその時代的変遷を復元する。
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山本 麻希 オオミズナギドリの繁殖生態を指標とした
日本海の海洋環境モニタリング
広範囲を機動的に動き回って餌をとる海鳥類の生態は、海洋生態系の健全性を表す指標として注目され、世界的には研究が進められつつあるが、我が国での研究は遅れている。日本海の離島で繁殖する海鳥であるオオミズナギドリの繁殖生態を調べることで、日本海の海洋生態系の変動をモニターすることを目的とする。
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大久保 弘 能登半島地震被災地を中心とした日本海側の
第三紀層地すべり地帯および周辺の地球科学的研究
能登半島地震被災地域は、輪島市・門前町両地域をはじめとして、代表的な第三紀層地すべり多発地帯が分布している。わが国の地すべり研究では対策工学的な研究が圧倒的である中、本研究では、地すべりを多発させる地域の地層の堆積環境を重点的に研究し、地すべりの多発と堆積環境の関係を明らかにすることを目的とする。
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「海の悠・遊・友」
創造委員会
代表 金川 尚子
海の環境と共生を学ぶ事業 海浜のボランティア清掃を通じ、海辺の地域住民の環境美化・ボランティア意識の向上を図る。また日本海(富山湾)の自然環境との共生をテーマとしたシンポジウムやコンサートを、氷見市・射水市・南砺市においてそれぞれ開催する。
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清水 英行 漂着物(生物・化石・砂)と海洋(気象・波・風・渚)調査 松田江浜2km区間の渚を週あたり3日程度(朝・夕2回)調査し、海洋漂着生物を採集し、海洋生物の生息を推測する。また、漂着物が発見される日の気象と砂浜の状態を観察する。こうした活動を、将来的に児童の総合学習活動に位置付けることを目指す。
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桜町石斧の会
会長 山本 護
「翡翠と蛇紋岩を求めて
~縄文丸木舟日本海をゆく」航海記録出版事業
丸木舟による日本海の交易ルートを実証するため平成18年8月に行われた、「翡翠と蛇紋岩を求めて~縄文丸木舟日本海をゆく」事業の航海の足跡を、記録誌にまとめ出版することによって、日本海を舞台に繰り広げられた「生きた感動」を伝え、「日本海学」への関心を高める一助とする。
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鳥山 成一 立山等における東アジア由来の
大気汚染物質等の把握
中国等の東アジアの産業活動活発化に伴い、酸性雨や黄砂のみならず有害大気汚染物質についてもその飛来が予想されている。地表の影響を受けず測定に適した標高2,450mの立山室堂において、有害大気汚染物質を測定し、東アジアからの影響を調べる。
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環日本海域
炭素循環研究会

会長 丁子 哲治
環日本海域の土壌・陸水相互作用による
炭酸ガス吸収量の評価
地球温暖化現象の将来予測を行うことは環日本海地域においても重要である。これまで、大気中の炭酸ガスの吸収量は森林が主で、土壌による吸収は考慮されてこなかった。そこで、土壌と陸水の相互作用による、環日本海地域の土壌を通した炭酸ガス吸収ポテンシャルの評価を行い、温室効果ガスの将来予測を試みる。
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